ホーム > お金の使い方 > 非課税で投資できる一般NISAとつみたてNISAどっちを選んだらいい?
非課税で投資できる一般NISAとつみたてNISAどっちを選んだらいい?
(画像=umaruchan4678/stock.adobe.com)

非課税で投資できる一般NISAとつみたてNISAどっちを選んだらいい?

『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』より一部抜粋

(本記事は、頼藤 太希氏の著書『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』=大和書房社、2023年6月17日刊=の中から一部を抜粋・編集しています)

NISAなら「利益にかかる税金」をゼロにできる

投資の利益には、通常20.315%の税金がかかります。この税金をゼ口にして、効率よくお金を増やせる制度がNISA(ニーサ・少額投資非課税制度)です。たとえば、投資で100万円の運用益が出たとします。仮に、この投資を課税口座(特定口座または一般口座)でしていたとしたら、支払う税金は20万3150円税引後の利益(手取り)は80万円に満たない額になってしまいます。

その点、NISA口座で投資をしていたら、100万円の運用益が出ても支払う税金はゼロですから、100万円が丸ごともらえます。税金がかからない分利益が大きくなり、お金を効率よく増やすことができます。

また、NISA口座で得られた利益はもちろん非課税ですので、確定申告など、税金の手続きをする必要もありません。ただし、仮にNISA口座で損失が出た場合でも、課税口座の利益と相殺する「損益通算」や、損失を翌年以降に繰り越して相殺する「繰越控除」はできないことも押さえておきましょう。

POINT

●課税口座で資産運用するよりも、効率よく増やすことができる
●引き出し制限はないので、自由に解約可能

大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話
『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』より

一般NISAとつみたてNISA、どちらを使うほうがいい?

2023年時点で16歳以上の方が利用できるNISAには、一般NISAとつみたてNISAがあります。それぞれ、年間の投資金額の上限や運用できる商品、投資の方法などが異なります。現行NISAは1人1口座しか持てないため、どちらかを選ぶ必要があります。長期・積立・分散の考え方からすると、つみたてNISAのほうがいいでしょう。つみたてNISAは、金融庁の一定の基準を満たした約200本の投資信託・ETF(上場投資信託)に積立投資して、堅実にお金を増やせる制度です。

金融庁によると、資産や地域を分散した積立投資を20年間行った場合、年率の収益率は2~8%の間に収まったと紹介されています。もちろん、今後の成果を保証するものではありませんが、長期間投資を行うことで、値下がりのリスクを抑える効果があることがわかります。

なお、一般NISA・つみたてNISAの新規の買い付けは2023年で終了し、2024年からは「新NISA」が始まります(130ページ参照)。

POINT

●NISAは1人1口座しか持てない
●つみたてNISAは金融庁が定める基準を満たした投資信託・ETFのみ購入できる

大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話
『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』より
大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話
※画像をクリックするとAmazonに飛びます

<著者プロフィール>

頼藤 太希
株式会社Money&You代表取締役。マネーコンサルタント。中央大学商学部客員講師。早稲田大学オープンカレッジ講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生命保険会社にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に現会社を創業し、現職へ。資産運用・税金・年金・家計管理などに関する執筆、講演などを通して日本人のマネーリテラシー向上に注力すると同時に、月400万PV超の女性向けWebメディア『Mocha』や登録者1.4万人超のYouTube『Money&YouTV』を運営。『定年後ずっと困らないお金の話』(大和書房)、『マンガと図解 はじめての資産運用』(宝島社)、『はじめてのNISA&iDeCo』(成美堂出版)など著書累計120万部超。日本年金学会員。日本証券アナリスト協会検定会員。宅地建物取引士。ファイナンシャルプランナー(AFP)。日本アクチュアリー会研究会員。

本サイトの記事は(株)ZUUが情報収集し作成したものです。記事の内容・情報に関しては作成時点のもので、変更の可能性があります。また、一部、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が提供している記事を掲載している場合があります。 本サイトは特定の商品、株式、投資信託、そのほかの金融商品やサービスなどの勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。本サイトに掲載されている情報のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。最終的な投資決定はご自身の判断でなさるようお願いいたします。 当サイトご利用にあたっては、下記サイトポリシーをご確認いただけますようお願いいたします。