ホーム > お金の使い方 > 定年前に知らないと大変?老後の生活費はいくらか解説
定年前に知らないと大変?老後の生活費はいくらか解説
(画像=Monet/stock.adobe.com)

定年前に知らないと大変?老後の生活費はいくらか解説

『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』より一部抜粋

(本記事は、頼藤 太希氏の著書『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』=大和書房社、2023年6月17日刊=の中から一部を抜粋・編集しています)

定年後にかかる「生活費」を試算してみる

総務省統計局「家計調査」(2022年)によると、65歳以上の夫婦無職世帯の実収入の平均額は24万6237円、支出の合計(消費支出+非消費支出)は26万8508円ですから、毎月の不足額はおよそ2.2万円。高齢単身無職世帯の実収入は13万4915円、支出の合計は15万5495円ですから、毎月の不足額は約2万円です。この不足が30年続くとしたら、夫婦世帯で約792万円、単身世帯で約720万円足りない計算になります。

老後に必要なのは、生活費だけではありません。家計調査の住居費は持ち家が前提で、住宅ローンを返済している人の返済額も含まれていません。

賃貸住まいの人や住宅ローン返済中の人は、これ以上にお金がかかります。そのうえ、医療費や介護費といった、もしものときのお金も含まれていません。もしものお金は、1人500万円を見込んでおきたいところです。

定年後の生活費だけでなく、こうした費用についても考えておく必要があるのです。

POINT

●必要なのは、日常生活費、一時的な出費、医療費や介護費
●年間支出から年間収入を引いた金額が、年間で足りない生活費

大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話
『大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話』より
大きな文字でとにかくわかりやすい 定年後ずっと困らないお金の話
※画像をクリックするとAmazonに飛びます

<著者プロフィール>

頼藤 太希
株式会社Money&You代表取締役。マネーコンサルタント。中央大学商学部客員講師。早稲田大学オープンカレッジ講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生命保険会社にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に現会社を創業し、現職へ。資産運用・税金・年金・家計管理などに関する執筆、講演などを通して日本人のマネーリテラシー向上に注力すると同時に、月400万PV超の女性向けWebメディア『Mocha』や登録者1.4万人超のYouTube『Money&YouTV』を運営。『定年後ずっと困らないお金の話』(大和書房)、『マンガと図解 はじめての資産運用』(宝島社)、『はじめてのNISA&iDeCo』(成美堂出版)など著書累計120万部超。日本年金学会員。日本証券アナリスト協会検定会員。宅地建物取引士。ファイナンシャルプランナー(AFP)。日本アクチュアリー会研究会員。

本サイトの記事は(株)ZUUが情報収集し作成したものです。記事の内容・情報に関しては作成時点のもので、変更の可能性があります。また、一部、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が提供している記事を掲載している場合があります。 本サイトは特定の商品、株式、投資信託、そのほかの金融商品やサービスなどの勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。本サイトに掲載されている情報のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。最終的な投資決定はご自身の判断でなさるようお願いいたします。 当サイトご利用にあたっては、下記サイトポリシーをご確認いただけますようお願いいたします。