投資信託の主な投資先は？ 注意したい負担する手数料

『マンガでわかるNISA&iDeCo入門』より一部抜粋

(本記事は、鈴木 一之氏の著書『マンガでわかるNISA&iDeCo入門』＝新星出版社、2021年12月1日刊＝の中から一部を抜粋・編集しています)

投資信託は株や債券などを組み合わせて投資する

主な投資対象は株と債券

投資信託は投資先（投資対象）や運用方針によっていろいろな商品がつくられますが、投資先の主なものは株と債券（さいけん）です。

債券は、国が発行する「国債（こくさい）」や、民間企業が発行する「社債（しゃさい）」などです。

また株は、証券取引所に上場（じょうじょう）している企業の株式です。

債券や株は、それぞれ取引をする市場があり、そこでは価格が常に変動しています。債券の値動（ねうご）きは比較的ゆるやかで、株の値動きは激しくなる傾向があります。そのため、投資信託に債券を組み入れると、価格変動のリスクが抑（おさ）えられる反面、大きな儲（もう）けは見込めなくなります。

一方、株を組み入れれば安全性は低くなりますが、うまくいけば大きな利益を得ることが期待できます。

不動産やコモディティも投資対象

投資信託の投資先はこのほかに、不動産に投資する「不動産投資信託（ふどうさんとうししんたく）（REIT）（リート）」が あります。投資家から集めたお金を不動産に投資して、そこから得られた賃貸料（ちんたいりょう）や売却益（ばいきゃくえき）」などを投資家に分配するしくみで、証券取引所に上場されている商品です。

また、原油や金（きん）（ゴールド）、大豆（だいず）などの「コモディテイ（商品）」を投資先の1つにしている投資信託もあります。

投資信託はいろいろな手数料の負担があるので注意

購入時も、保有中も手数料がかかる

通常、投資信託にかかる費用には、商品の購入代金のほかに、税金と手数料があります。 購入代金がかかるのは仕方ないとして、利益に対する税金は、つみたてNISA（ニーサ）やiDeco（イデコ）を利用すれば非課税です。

問題は、手数料です。他の運用商品と比べていろいろな手数料がかかり、コスト負担が大きいというのが、投資信託で運用するデメリットの1つです。

まず、投資信託を買うときに「購入時手数料（こうにゅうじてすうりょう）（販売手数料）」というのが発生します。

また投資信託を保有している間は、「信託報酬（しんたくほうしゅう）（運用管理費用）」という投資信託を運用・管理するためにかかる手数料と、投資信託の会計が適切にされているかを監査（かんさ）するための「監査報酬（かんさほうしゅう）」という2つの手数料がかかります。

それぞれ保有する投資信託の額に対して、 年率〇％という形で負担し続けることになり ます。

check!

信託財産留保額という手数料も!

投資信託を売る（解約する、換金する）ときに、商品によっては「信託財産留保額（しんたくざいさんりゅうほがく）という手数料が発生することがあります。これは一種のペナルティーで、換金された額の一部を投資信託に残します。手数料率は売却金額の0.1〜0.5％程度です。