老後2000万円を貯める方法！初心者が使いたい制度や投資商品を紹介

「老後に2,000万円が必要」。このワードに驚いた人は多いのではないでしょうか。誰もが多くの退職金を得られる時代ではない現在、この金額を貯めることは容易ではありません。それでも、少しでもお金を貯めておくためにできることはないのでしょうか。ここでは4つの記事を紹介します。参考にしてください。

目次
■1. つみたてNISAとは？メリットやデメリットについてわかりやすく解説！
■2. つみたてNISA「やめたほうがいい人」の4つの特徴
■3. 2023年に廃止予定 ジュニアNISAを活用するポイントと注意点
■4. つみたてNISAを「使う・使わない」　投信積立の税額の違いを比較

1. つみたてNISAとは？メリットやデメリットについてわかりやすく解説！

年金をきちんと受け取れるかが不安なうえに、銀行の金利も「ほとんどゼロ」という低金利時代の昨今。老後の生活資金に危機感を覚える方も少なくないことから、「投資」が注目を集めています。

なかでも長期にわたって分散的に投資をする「積立投資」は、安全性が比較的高い投資方法として幅広い層から人気です。そこで2018年に金融庁は、投資の初心者でも安定して資産形成ができるよう、積立投資の制度である「つみたてNISA」をスタートさせました。

この記事では、つみたてNISAの概要、メリットやデメリットなどについてわかりやすく解説していきます。

つみたてNISAをわかりやすくいえば何？

金融庁が創設した「つみたてNISA」は、初心者でも比較的安全に資産形成するための積立投資の制度です。

つみたてNISAは投資対象商品が工夫されており、金融庁が定めた基準に沿ったもの（※積立投資に適した商品）が選ばれています。さらに、複数の株式銘柄を合わせることで元本割れリスクを分散させた「投資信託」のみが対象となるので、初めての積立投資として始めやすいと言えるでしょう。

さらに、つみたてNISAには次のような非課税枠が設けられているので、安定した資産形成を期待できるでしょう。

・新規投資額を対象に、毎年40万円までの非課税枠を適用
・非課税期間は2018～2037年までの最長20年間
・最大800万円（40万円×20年間）の運用利益が非課税に

金融庁が基準を設けているとはいっても、もちろん投資に「絶対」はありません。つみたてNISAにおいても、投資対象商品が値下がりする可能性はあります。しかし、安全性や安定性を高めるためにさまざまな工夫がされているので、投資商品全体のなかでは初心者の資産形成に適したものといえるでしょう。

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2. つみたてNISA「やめたほうがいい人」の4つの特徴

「投資運用の目的は資産を増やすこと」という人は多いでしょう。しかし、金融商品を運用して得た利益には、通常20.315％もの税金がかかります。10万円の利益が出た場合、約2万円が税金として引かれてしまうのです。

『つみたてNISA』とは、非課税で資産運用ができる制度です。お得な制度のはずですが、ネットでは「やめたほうがよい」との声も上がっています。なぜでしょうか。

今回はつみたてNISAのメリット・デメリットと、つみたてNISAをやめたほうがいい人、向いている人の特徴について解説します。

『つみたてNISA』のメリット・デメリットを確認

NISAは、定められた投資枠から発生する運用利益が非課税になる制度です。つみたてNISAはNISA制度のひとつで、少額からの長期・積立・分散投資に特化したものです。

＜つみたてNISAの概要＞

非課税枠	新規投資枠：毎年最大40万円（20年で最大800万円） 期間：最長20年 非課税対象：分配金・譲渡益
投資方法	積立投資
投資対象商品	公募株式投資信託・ETF（上場投資信託） ※ラインナップは口座開設金融機関によって異なる
口座開設可能数	1人1口座 （一般NISAとつみたてNISAどちらか一方を選択）

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3. 2023年に廃止予定 ジュニアNISAを活用するポイントと注意点

2016年にスタートしたジュニアNISAは、未成年者を対象とする税制優遇制度です。2023年末で終了することが決まっていますが、ここに来て人気が高まっています。

金融庁のNISA・ジュニアNISA利用状況調査によると、ジュニアNISA口座数は2021年6月末時点で約57万口座と、2020年6月末時点の約38万口座から1.5倍近くになっています。未成年者がいる家庭では、今まさにジュニアNISAの利用を検討しているところもあるのではないでしょうか。

今回は、ジュニアNISAの人気が高まっている理由や、今から口座開設をすることのメリット・デメリット、活用法や注意点について詳しく解説します。

ジュニアNISAとは

まずは、制度の概要を確認しておきましょう。ジュニアNISAは、一般NISA・つみたてNISAと並ぶ少額投資非課税制度のひとつです。

通常、株式や投資信託などを運用して得た利益には、約20％の税金がかかります。例えば1年間で20万円の利益が出た場合、約4万円が税金として引かれるということです。

NISAには、毎年一定金額の非課税投資枠が設けられています。非課税投資枠内で行った投資の運用利益には、税金がかかりません。

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4. つみたてNISAを「使う・使わない」　投信積立の税額の違いを比較

投資用語は日常ではあまり使われないため、わかりにくいと感じる人もいるでしょう。例えば「投資信託」「積立投資」「投信積立」は似ていますが、それぞれ意味は異なります。

今回は、まず「投資信託」「積立投資」「投信積立」の違いを説明した上で、「つみたてNISA」を利用することで具体的に何が変わるのかについて、わかりやすく解説します。

投資信託（とうししんたく）とは

では、「投資信託」の説明から始めましょう。

投資信託は、金融商品の一種です。国内外の株式や債券など、さまざまな投資商品をパッケージにしたもので、「投信」「ファンド」とも呼ばれます。どのような組み合わせにするかはプロが決めていて、証券会社ごとにラインナップが異なります。

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いかがだったでしょうか。老後の資金に不安がある人は少なくないと思います。メリット、デメリットをしっかり理解し、資産運用を検討することで、老後への不安は減少するかもしれません。Wealth Roadでは随時、投資関連の記事を配信予定です。読み逃すことのないように、楽しみにお待ちください。

※上記は参考情報であり、特定企業の株式の売買及び投資を推奨するものではありません