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投資のプロが運用するアクティブファンドには、インデックスファンドにはない魅力があります。信託報酬などのコストはやや高めですが、そのコストに見合った専門的な調査・分析をもとに銘柄が厳選されます。
本記事ではインデックスファンドとの違いに着目しながら、アクティブファンドの魅力について解説します。
目次
アクティブファンドとは、運用担当者（ファンドマネージャー）による調査・分析をもとに組み入れ銘柄が選ばれているファンドです。市場平均を上回る成績を目指しており、必要に応じて銘柄の入れ替えが行われます。
多くの投資信託には、運用目標（ベンチマーク）となる指数が設定されていますが、アクティブファンドにはベンチマークがない銘柄もあります。その代わりに、特定の指数に縛られない運用ができるため、幅広い資産に投資できるアクティブファンドも見られます。
アクティブファンドに対して、ベンチマークと連動する運用成果を目指すものは「インデックスファンド」と呼ばれます。アクティブファンドとインデックスファンドの主な違いは、以下の通りです。
| 主な違い | アクティブファンド | インデックスファンド |
|---|---|---|
| 運用方針 | 市場平均を上回る | ベンチマークと連動する |
| 銘柄の選び方 | 調査や分析を通して選定 | ベンチマークと同様の構成 |
| ベンチマーク | 設定されていない銘柄もある | 株価指数などを設定 |
インデックスファンドでは、株価指数などのベンチマークをもとに組み入れ銘柄が選ばれます。アクティブファンドのような調査や分析は行われないため、その分だけコスト（主に信託報酬）はインデックスファンドの方がかからない傾向にあります。
アクティブファンドはプロによる銘柄選定などに手間がかかる影響で、手数料がやや高い傾向にあります。その分だけアクティブファンドにも特有の魅力があるので、一つずつ確認していきましょう。
アクティブファンドでは市場平均以上の成績を残すために、さまざまな調査・分析を通して銘柄が選ばれています。ファンドによっては企業取材など、一般の投資家では難しいような情報収集が行われています。
企業の業績を左右する社長などに取材することで、インターネット上では手に入らない生の情報が得られるかもしれません。
アクティブファンドには、運用会社のレポートなどで運用者の顔を確認できるものもあります。ファンドによっては以下のような情報も公開されているため、運用者の実績を確認した上で投資先を選べます。
＜アクティブファンドで確認しておいた方がよい運用情報＞
・運用担当部署
・運用者の入社年
・運用関連業務の経験年数
・これまでの運用経験や経歴 など
特に知名度が高いファンドマネージャーについては、インタビュー記事や本人によるメッセージが公開されていることもあります。
アクティブファンドでは、特定の指数に捉われない運用ができるため、インデックスファンドに比べて特徴的な商品が用意されています。実際にどのようなファンドがあるのか、テーマの例を紹介しましょう。
＜アクティブファンドのテーマ例＞
・世界消費関連の成長株式
・国内の成長企業
・割安と考えられる資産クラスに集中配分 など
上記の他に、さまざまなアクティブファンドが設定されています。ご自身の投資目的や運用方針などに合わせて、アクティブファンドへの投資を検討してみましょう。
（※1）複数の資産クラス（株式や債券、不動産など）を運用しているファンドのこと。
（※2）事前にある年を定め、その年に近づいたら組み入れ資産の比率を変更する投資信託のこと。
アクティブファンドとインデックスファンドは、一概にどちらが良いとはいえません。それぞれにどのようなメリット・デメリットがあるのか、ここまでの内容を踏まえて整理しておきましょう。
＜アクティブファンドのメリット＞
・さまざまなテーマや視点を持つファンドが多い
・市場平均を上回るリターンが期待できる
＜アクティブファンドのデメリット＞
・市場平均以上の損失が生じることもある
・インデックスファンドに比べて信託報酬が高い
＜インデックスファンドのメリット＞
・運用状況や方針が分かりやすい
・アクティブファンドに比べて信託報酬が安い
＜インデックスファンドのデメリット＞
・市場平均以上のリターンを期待することは難しい
・運用方針や組み入れ銘柄がベンチマークに左右される
上記はあくまで商品全体の傾向であり、全ての銘柄に該当するわけではありません。例えば、インデックスファンドにも信託報酬が高いものはあるため、取引の前には各ファンドの詳細を確認しましょう。
資産運用を成功させるには、アクティブファンドとインデックスファンドどちらか一方に注目するのではなく、投資目的に適したファンドを選ぶことが大切です。
投資信託では、各ファンドの詳細が目論見書（※1）や月次レポート（※2）などにまとめられているため、気になるファンドを見つけたら資料にも目を通しましょう。
（※1）投資信託への投資判断に必要な情報をまとめた資料のこと。
（※2）委託会社（運用会社）が運用状況を公表するために毎月発行している資料のこと。
アクティブファンドを選ぶ場合は、どのような項目を確認すれば良いのでしょうか。全ての資料に目を通すことは難しいため、重点的に確認したい項目を押さえておきましょう。
月次レポートや運用報告書（※）は、これまでの運用成績を確認できる資料です。ファンドによっては直近の運用成績に加えて、運用者のコメントや市場環境の変化なども確認できます。
（※）購入した投資信託がどのように運用され、その結果どうなったかをまとめた資料のこと。
＜月次レポートで確認できる主な内容＞
・直近数年の基準価額の推移
・直近の騰落率
・直近のポートフォリオの状況
・組み入れ上位銘柄（資産比率の高い銘柄） など
＜運用報告書で確認できる主な内容＞
・直近数年の運用実績（基準価額や純資産額など）
・基準価額の変動要因
・市場環境の現状や変化
・分配金に関する情報
・ファンド運用に関わるコスト など
上記の他にも、交付目論見書にはファンドの概要や特徴など、請求目論見書には手数料や税金などに関する情報が記載されています。確認したい情報にあわせて、これらの資料を使い分けましょう。
ファンドの運用状況は、基準価額や時価評価額などのデータから分かります。代表的なものに絞って、それぞれの数値が何を表すのか紹介しましょう。
＜ファンドの運用状況が分かるデータ＞
基準価額：投資信託の1口または1万口あたりの価格を表したもの。
純資産総額：ファンドの資産規模を表したもの。
時価評価額：投資信託の価値を現在の価格に換算したもの。
評価損益：投資信託の購入価格と時価評価額の差を表したもの。
騰落率：特定期間における投資信託の価格変化量を表したもの。
純資産総額が小さいファンドの場合は、信託期間（※）を迎える前に運用が終了する可能性があります。純資産総額が大きいほど優れているわけではありませんが、純資産総額が目論見書に記載されている基準に達すると、基本的には繰上償還のリスクが高まります。
その他のデータについても、直近のパフォーマンスや運用方針の分析に役立つので、前述の資料で確認しておきましょう。
（※）投資信託の運用が始まった「設定日」から、運用が終わる「償還日」までの期間のこと。
トータルリターンとは、購入時点から現在までの投資期間全体における累積の分配金を含む損益のことです。2014年12月からは、年1回のトータルリターンの通知が義務づけられており、金融機関が発行する取引残高報告書（※）などで確認できるようになりました。
（※）投資家の取引と預り残高の明細のこと。
＜トータルリターンの計算方法＞
時価評価額＋累計売却金額＋累計分配金額－累計購入金額＝トータルリターン
また、現在保有していないファンドについても、金融機関によっては特定期間のトータルリターンを公開しています。こちらは、該当のファンドに投資した場合の総合収益を表しており、実際に投資をした場合に「どれくらいの損益になったか」を確認できます。
トータルリターンからはパフォーマンスが分かるので、基準価額や分配金の利回りとあわせて確認することが大切です。類似商品や投資候補のファンドと比較しながら、リターンが期待できるファンドへの投資を検討しましょう。
投資信託は、保有中に「信託報酬」と呼ばれる手数料がかかります。信託報酬は「年1.10％」のように設定されており、保有残高にこの割合を乗じた金額が日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
仮に信託報酬が年2.0％のファンドを100万円分購入し、売買せずに1年間保有すると、単純計算で約2万円（100万円×2.0％）のコストがかかります。このコストを回収しないとリターンは得られないので、投資信託を選ぶ際にはコスト以上のリターンが期待できるのか分析しましょう。
アクティブファンドは、市場平均や特定のベンチマークを上回るリターンを目指している金融商品です。ファンドによって運用方針やコストが違うため、購入の前には情報収集が欠かせません。過去のパフォーマンスも確認しながら、本当に投資した方が良いのかを慎重に判断しましょう。
※本記事は投資に関わる基礎知識を解説することを目的としており、特定ファンドの売買や投資を推奨するものではありません。