貯金よりリターンが大きい！債券は株よりリスクが低い？

債券の中には株式よりもリスクが低い銘柄があります。投資先のひとつとして、ご自身のポートフォリオに債券を組み入れると、資産を減らすリスクを抑えやすくなります。この記事では、債券の利回りやリスク、仕組みについて学べる記事をピックアップしています。

目次
1.外国債券は利回り10％以上にも！？　買う前に知っておきたいリスク
2.金利が上がると、逆に債券価格は下がるのはなぜ？
3.企業が倒産したら社債は紙切れになる？覚えておくべき社債のリスク
4.知らないと損　株よりリスクの低い債券の仕組み

1.外国債券は利回り10％以上にも！？　買う前に知っておきたいリスク

『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』より一部抜粋

(本記事は、土屋 剛俊氏監修の書籍『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』＝技術評論社、2021年8月26日刊＝の中から一部を抜粋・編集しています)

海外の債券を買うこともできるの？

外国債券にもさまざまな種類がある

海外で発行される債券は外国債券（外債）と呼ばれています。外債も、外国政府、政府機関、民間企業など発行体で種類が分かれることは同じで、国債や社債などさまざまな債券があります。

国内債券との最も大きな違いは、購入・利払い・償還が円とは異なる通貨になる場合があることです。それに加えて、外債には発行体が属する国、発行される地域により、おもに図のような種類があります。

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2.金利が上がると、逆に債券価格は下がるのはなぜ？

『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』より一部抜粋

(本記事は、土屋 剛俊氏監修の書籍『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』＝技術評論社、2021年8月26日刊＝の中から一部を抜粋・編集しています)

金利が上がると債券価格が下がるのはなぜ？

債券を現金化したいときを考えてみよう

発行された債券の価格は、さまざまな要因で変動します。なかでも、そのときの金利、将来の金利の見通しに大きく影響されます。

わかりやすく、毎月発行されている国債を例に説明しましょう。同じ5年の固定利付国債で、利子が2％のものと3％のものがあったら、あなたはどちらを買うでしょう？　間違いなく3％のものを買いますよね。

では、あなたは利子2％の国債をもっていて、現金化するため売りたいとします。そのとき金利が上がっていて、今月は利子3％の国債が発売されるとしたら、買った価格では売れないことはわかるでしょう。

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3.企業が倒産したら社債は紙切れになる？覚えておくべき社債のリスク

『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』より一部抜粋

(本記事は、土屋 剛俊氏監修の書籍『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』＝技術評論社、2021年8月26日刊＝の中から一部を抜粋・編集しています)

企業が破綻したら社債は紙切れになる？

企業が倒産しても社債はゼロになるとは限らない

倒産した企業は企業再建が行われるケースと、保有資産を処分して最終的に企業が清算される（消滅させる）という2つのケースに分かれます。

企業再建が行われるケースでは、負債の削減などの債権カットが行われたあとに再建が行われます。カット率はケースバイケースで、債権者集会によって決められたのち、裁判所の認可を受けます。カット率が8割と決定されれば、社債を持つ債権者は8割の損失が確定しますが、再建が成功すれば額面金額の2割は回収できます。

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4.知らないと損　株よりリスクの低い債券の仕組み

『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』より一部抜粋

(本記事は、土屋 剛俊氏監修の書籍『図解即戦力 債券のしくみがこれ1冊でしっかりわかる教科書』＝技術評論社、2021年8月26日刊＝の中から一部を抜粋・編集しています)

債券は株式より確実に儲かるの？

発行体が存続していれば投資金額以上が回収できる

債券の保有者には、償還日まで定期的に利子が支払われ、償還日に額面金額が支払われます。誰が支払うかというと債券の発行体ですから、発行体が償還日まで存続している限り、投資した金額を下回ることはないのが債券です（仕組債など特殊な債券は除きます）。

金融商品ではよく「リスク」という言葉が使われます。投資におけるリスクとは結果の不確実性、つまり損益の振れ幅の大きさを意味しています。

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いかがでしたでしょうか。債券は利回りだけに注目して銘柄を選んだ場合は、思わぬ損失を抱える恐れがあります。債券の仕組みを理解して適切な運用を行うことで、損失のリスクを抑えやすくなります。ご自身の資産状況や投資の目的に合わせて、債券も投資先の候補のひとつとして検討してみてはどうでしょうか。

※本記事は資産運用に関わる基礎知識を解説することを目的としており、資産運用を推奨するものではありません。