新NISAでアクティブファンドを保有する意義4選

2024年になり、NISAも拡充され、巷ではインデックス・ファンドの販売が伸びているという報道が増えています。（2024年1月25日現在）
しかし、投資信託にはインデックス・ファンドのほかに、アクティブ・ファンドというものがあり、インデックス・ファンドが指数に連動することを目的とするのに対して、アクティブ・ファンドの多くは、市場平均（インデックス）を超えるリターンを目指して運用がされています。

しかし、昨今、アクティブ・ファンドの信託報酬がインデックス・ファンドの信託報酬よりも高いために、アクティブ・ファンド悪、インデックス・ファンド善といった形で、インデックス・ファンドがお勧めされています。
そのような状況の中で、本記事では、新NISAでアクティブ・ファンドを保有することにどのような意義があるのか説明します｡

新NISAでアクティブ・ファンドを保有する意義４選

【意義1】市場平均以上のリターンが期待できる

先に述べたように、アクティブ・ファンドは市場平均（インデックス）を超えるリターンを目指して運用がされています。常に勝ち続けることは難しいかもしれませんが、運用がうまいファンドは、インデックスを超えた運用成績を出し、インデックス・ファンドを上回るリターンをもたらしてくれます。また、ファンドに投資するということは、個別株投資に比べると、複数の銘柄に投資を行うことで、一定程度の分散を効かせてリスクをやや抑えながら、市場平均以上のパフォーマンスとも言え、個別株投資との対比では、市場平均以上のリターンを期待したいがリスクは抑えたい、という場合にアクティブ・ファンドの保有を検討してもいいでしょう。

【意義２】自分では見つけられない投資先を専門家が企業分析や調査を行って投資

関心のあるテーマや銘柄について、投資家自らが現状を深く分析し､将来性を正しく予測することは簡単ではありません｡
ファンド運用会社は、アナリスト等の専門家を分野ごとに数多く抱えており、銘柄企業への調査・取材を通じて取得した専門性のある知見をファンド運用にも反映しています。
私たち一般の投資家ではみつけられないような銘柄も運用のプロが見つけて、企業調査・分析をしっかり行い、投資の判断をしてファンドの組み入れ銘柄に採用されます。
一般の投資家では気づかない銘柄も発掘されることも多く、自分で投資することに比べて学べることも多く、
私たち投資家も、運用会社から定期的に発行されるレポート等を確認することができ、投資判断の参考とすることができます。

【意義３】分散投資の幅が広がる

アクティブ・ファンドは市場平均以上のパフォーマンスを追求するというイメージが強いですが、中にはインデックス・ファンドよりもリスクを低く抑えることを主目的としたアクティブ・ファンドがあります。
このような目的の異なるファンドを組み合わせて保有することで、ポートフォリオ全体のリスク分散のさらなる強化に繋がり、リスク低減に繋がるでしょう｡

【意義４】銘柄の見直し

アクティブ・ファンドの多くは、あらかじめ運用指針を設定し、常に保有銘柄の状態を調査・分析しており、投資先企業に何かあった際には、いち早く情報を取得しその情報を分析して次の投資行動に活かします。
私たち一般投資家よりも情報収集力に長けており、またその情報の分析にも精通しているため、必要に応じた銘柄の見直しが可能です。
投資家が自分でこの作業を行うのは非常に手間が掛かりますので、運用会社に任せられるのはアクティブ・ファンドの利点となるでしょう｡

アクティブ・ファンドを購入する際のポイント

コストの話ばかりに目が行き、インデックス・ファンドが好まれている昨今ですが、最も重要なことはパフォーマンスを継続的にどのくらい出せているかです。
色々な金融サイトや証券会社・銀行などで見る運用成績は通常、コストを控除した後のパフォーマンスになります。
買う前にコストばかりに目がいって、得られる結果としてのパフォーマンスが悪ければ意味がありません。
1日、1週間、1ヵ月、1年などでの比較ではなく、3年から5年以上の期間のパフォーマンスを見ながら、継続的にインデックスに勝っているファンドがあれば、投資に値するかもしれません。

まとめ

コストの話ばかりに目を向けず、パフォーマンスを継続的にどのくらい出せているかも見極めながら投資していくことが重要です。
そうした中で、アクティブ・ファンドへの投資は、相場環境や運用しているポートフォリオ、投資家のスタンス等によって、保有する意義や必要性が変わってきます。
アクティブ・ファンドを保有する意義を把握しておくことで、新NISAで資産運用していく選択の幅を広げてはいかがでしょうか。

※本記事はアクティブ・ファンドに関わる基礎知識を解説することを目的としており、アクティブ・ファンドへの投資を推奨するものではありません。