投資を始める時に揃えたいもの5つ

『ていねい図解! 初心者のための投資信託教本』より一部抜粋

(本記事は、福田 由美氏の著書『ていねい図解! 初心者のための投資信託教本』＝日本橋出版、2021年11月22日刊＝の中から一部を抜粋・編集しています)

これだけ揃えたら始められる

投資信託を始める際は、以下の５つのものを揃えます。

揃えるもの５つ

（1）口座

（2）お金

（3）マイナンバーカードと本人確認書類（免許証など）

（4）情報端末（パソコン若しくは、タブレット、スマートフォンなど）

（5）インターネット

（1）口座

銀行口座をお持ちでない方はいないと思いますが、投資信託を始めるために必要な口座の選択肢の幅はもう少し広くなります。「特定口座」か「一般口座」のいずれかを選んで口座開設する必要があり、「特定口座」とは証券会社が1年間の資産運用の損益を計算してくれる口座で、「一般口座」とは証券会社が計算はしないので、1年間分を自分でまとめて損益計算して、確定申告まで行う口座です。第7章でNISA での投資信託の選び方が載っていますが、「NISA 口座」だけを単独で開設することはできません。まずは、「特定口座」か「一般口座」を開設して、いずれかの口座を持っている金融機関で、「NISA 口座」も開設します。金融商品を購入できる口座を開設できるところは、複数あります。

①銀行
②店舗型証券会社
③ネット証券会社

以前は、金融機関の中でも、銀行と証券会社は明確な棲み分けがされていましたが、2000年代になり、様々な金融緩和による金融の自由化が進みました。資産運用のための金融商品や保険商品を銀行でも購入できるようになっています。

ネットで金融商品を買うことに抵抗がなく、投資信託を始めたいなら、上記3つの中の、③のネット証券会社がおすすめです。何故なら、手数料が最も低額で、取扱商品数が多く、更に、自宅で手続きができるからです。店舗型の銀行や証券会社の受付の開いている時間には制限がありますが、ネット証券会社なら、自分の都合の良いときに、自宅で、インターネットを通して、手続きを完了させることも可能です。一昔前は、インターネットで申込をしても、マイナンバーカードと本人確認書類のコピーを郵送するといったことをしていましたが、最近は、スマホやパソコンから確認書類をアップロードできれば、最短で当日口座が開設できたり、翌日取引が開始できたりします。

ネット証券会社がおすすめの理由

手数料が最も低額

取扱商品が多い

自宅でできる

待たされると、人間はやる気が削がれることがあります。やりたいと思ったら、その日に準備して、翌日もう取引ができたら、最初のときめきを心の中そのまま、突入できるというメリットもあります。実際始めてからも便利なことがあります。ネット証券会社のウェブサイトは、インターネットですべてやることが想定されている作りなので、使い慣れてくると便利です。店舗型証券会社のオンラインサイトよりも、ネット証券会社のサイトの方が情報量が多く、上手に活用できれば重宝します。注文や注文予約できる時間に制限がないのも良い点です。

証券会社のお客様サービスセンターは親切なところも多いので、インターネットの取引で分からなくなってしまったら、問い合わせをメールで送ったり、電話をかけてみたりするのもいいと思います。それでもネット取引に自信がないという方は、店舗型証券会社で担当者についてもらうのも良いです。店舗型証券会社の方は知識もありますし、専門家のプロです。

また、ファイナンシャルプランナーなどの専門家についてもらって、一緒にやってもらう方法もあります。いずれも手数料はかかりますが、自分一人でネット証券会社で取引できない場合には、専門家に頼ることが大切です。

（2）お金

最初に投資することができる資金を、普段自分が置いている銀行口座から、証券口座に移しておきます。資産運用をする際は、くれぐれも余裕資金で実行することをおすすめします。資産運用を開始するのが少し先のことであれば、始めるまでの期間中に、自分で毎月余裕資金として確保できそうな金額を計算してみます。また、臨時収入などが見込めれば、それを貯めておいて備えることもおすすめです。

（3）マイナンバーカードと本人確認書類（運転免許証など）

どこの証券口座も、マイナンバーカードと本人の確認書類が必要になります。

①マイナンバーカード
マイナンバーカードに記載されているマイナンバーは、日本に住民票を有するすべての人に通知された12 桁の番号です。日本の納税システムは、証券会社が私たちの代わりに特定口座の税金の計算や納付、法律で定められている支払調書の交付を税務署に行ってくれる制度のため、マイナンバーを提出する必要があります。口座開設する際にマイナンバーカードを提出できるのが一番なのですが、もしまだマイナンバーカードを持っていない場合は、通知カードと免許証等の写真付き本人確認書類と合わせて、マイナンバーカードの代わりにすることができることもあります。実際には、時期により色々条件は変わってくるでしょう。まだ持っていない方は、開設するその時点で、金融機関に問い合わせた方がいいでしょう。

②本人確認書類
本人確認書類は、有効期限の定めのあるものは有効期限内のもの、定めのないものは取得日から6か月以内のものです。

有効期限の定めのあるもの	運転免許証、パスポート、健康保険証など
有効期限の定めのないもの	住民票の写し、印鑑登録証明書など

このうちのいずれかが必要になるので、自分が開設する予定のネット証券会社のウェブサイトで、何が必要なのか確認しましょう。

（4）情報端末
（パソコン若しくは、タブレット、スマートフォンなど）

パソコン、タブレット、スマートフォンなどの、情報端末を有効活用しましょう。

ネット型証券会社でなくても、店舗型証券会社で取引するにしても、最近は、その店舗型証券会社にインターネットサイトがあります。同じ証券会社でも、インターネットサイトで株や投資信託を購入すると、店舗の窓口で購入するよりも、販売手数料が安かったりもします。

（5）インターネット

インターネット環境が必要になります。すべてスマホで済ませることもできますが、投資信託を調べたりするとネット接続時間も長くなるので、Wi-Fi 環境を整えておくといいです。パソコンにしろ、スマートフォンにしろ、Wi-Fi につなげた状態で、本書に記載してあるような作業をした方が効率的で通信料が低価格なことが多いです。ネット証券で投資信託を取引するようになると、その証券会社内だけでも色々できるようになりますが、そのサイト以外にも色々な外部情報をインターネット上で収集できるようになっておくと、より自分に合った投資スタイルが見出せます。本書では、モーニングスター（投資信託の第三者格付け機関）のサイト、金融庁のサイト、厚生労働省のサイトなどもご紹介しています。

この５つが揃えられたら、まず少額で、少し始めてみましょう。第4章で、一番手軽なバランス型ファンドを選ぶ方法を「バランス型ファンドのススメ」として、説明しています。

※上記は、本書からの抜粋であり、著者が作成したもので、今後の投資成果を保証するものではなく例示を目的としたものになります。また、個別株式の売買や投資を推奨するものではありません。