分散型アプリケーション(以下、DApps)を支えるレイヤー3の開発・導入が進んでいます。本記事では、新たなレイヤーが必要とされている背景やレイヤー1・2との違い、どのようなことが可能になると期待されているのかについて、事例と共にレポートします。
目次
レイヤー3とは?
ブロックチェーンの各レイヤーはそれぞれが異なる役割を担っており、複数のレイヤーを融合させることで拡張性と安全性、相互運用性の高いブロックチェーン・ネットワークを構築することを目標としています。以下、各レイヤーの役割を見てみましょう。
レイヤー1(メインチェーン)
ビットコインやイーサリアムに代表されるコンセンサスメカニズム(※)を介して、トランザクションやネットワークセキュリティを処理する役割を担っています。
(※)ネットワークの参加者間で取引の有効性などについて、検証・合意するためのプロセスのこと。
レイヤー2(セカンドチェーン)
レイヤー1上に構築されたブロックチェーンやネットワークプロトコル(※1)で、トランザクションの処理能力やコスト面、インターオペラビリティ(相互運用性)が高く、オフチェーン取引(※2)を可能にします。代表的なレイヤー2には、ポリゴンやビットコインのライトニング・ネットワークなどがあります。
(※1)ネットワーク上での通信やデータ管理などの基本ルールや手順のこと。
(※2)ブロックチェーンの「外」での取引を可能にすること。
レイヤー3(サードレイヤー)
レイヤー3は、DAppsを動かすためにレイヤー2上に構築されています。レイヤー2同様、レイヤー1が直面しているネットワークの負担やトリレンマ問題(※)を解決し、ブロックチェーン・ネットワークの拡張性を高めることを目的としています。
両レイヤーの大きな違いは、レイヤー2がトランザクションの処理速度や効率性の向上に焦点を当てているのに対し、レイヤー3は様々なブロックチェーンを接続し、ブロックチェーン間のスムーズかつ安全な通信を可能にすることにより、エコシステム全体の強化を目指している点です。
(※)「3つのうち2つを重視すると残りの1つが必ず犠牲になる」という事象で、ブロックチェーンにおいては「分散性、拡張性、セキュリティを同時に実現することが難しい」ことを指す。
レイヤー3で何が可能になる?
レイヤー2とレイヤー3を組み合わせて相互運用性を高めることにより、トリレンマ問題の緩和が期待されています。レイヤー3の実装には、以下のようなメリットがあります。
・異なる種類のブロックチェーンの連携
・DAppsに特化した高度なカスタマイズ・オプションの提供
・より高度な拡張性、相互運用性、セキュリティの実現
・低コスト・高性能なブロックチェーン・ネットワークの構築
・メインチェーンの負担軽減
つまり、レイヤー3はプライバシー保護などの特定の問題から大量のトランザクションのサポートまで、開発者のニーズに合わせたソリューションを提供できるポテンシャルを秘めているというわけです。
レイヤー3の開発事例
レイヤー3の開発・実装はまだ始まったばかりですが、ブロックチェーンのポテンシャルを引き出す技術として注目されています。以下、2つの事例を見てみましょう。
(1)ディジェン・チェーン(Degeon Token)
ディジェン・チェーンは分散型コミュニティトークンであるディジェントークンの機能性と実用性を高めるために設計された、レイヤー3ブロックチェーンです。イーサリアムのレイヤー2・ベースブロックチェーン(Base Blockchain)上に構築されており、決済やトランザクションを高速かつ低コストで処理できるほか、コミュニティメンバー向けのカスタマイズ機能を備えています。
(2)オーブス(Orbs)
オーブスはイーサリアムやポリゴンなどの既存レイヤー1と2のソリューションとDApps間で動作する、PoS(※1)ベースのレイヤー3プロジェクトです。分散型バックエンド(※2)としてスマートコントラクトの機能を強化し、より拡張性があり、効率的かつカスタマイズ可能な環境をDAppsに提供するよう設計されています。
(※1)Proof of stake:コンセンサスアルゴリズムの一種のこと。
(※2サーバーのデータ処理やデータベース管理など、裏側で作動するシステムのこと。
日常使いに適したブロックチェーン実装の実現へ
レイヤー3は比較的新しい技術ですが、ブロックチェーン・ネットワークの拡大・強化に役立つことが期待できます。日常使いに適したブロックチェーン実装の実現に近づく上で欠かせない技術として、引き続き注目したい領域です。Wealth Roadでは、今後もブロックチェーン市場に関する動向をレポートします。
※本記事はブロックチェーン技術や暗号資産に関わる基礎知識を解説することを目的としており、ブロックチェーン関連資産等への投資を推奨するものではありません。