唯一無二の価値を生む「NFTトークン」とは？将来性を予測

ブロックチェーン技術の活用が広がる中、市場に新たな価値を生み出す資産として「NFT（Non-Fungible Token／代替不可能トークン）」が注目されています。NFTの特徴や仮想通貨との違い、具体的な活用法、そして将来性について見てみましょう。

唯一無二の「一点物」の価値を生み出せるトークン

NFTは唯一無二の価値を証明するトークンで、他の資産と交換可能なビットコインなどの暗号資産（Fungible Token/代替可能なトークン）とは異なる特性があります。ブロックチェーン上で発行・取引されるデジタル資産である点は他の暗号資産と同じですが、NFTは「代替不可能＝他の資産や現金と一切交換出来ない」ため、唯一無二の価値を生み出すことが可能です。

コロナ禍でデジタル化が急速に進む中、NFTの特性を活かし、既存の所有権や著作権のエコシステムを改善する動きが加速しています。

既存の紙の書類やデジタルデータのデメリットとして、比較的簡単に改ざんや偽造ができることや、紛失や抹消のおそれがあることが挙げられます。

しかし、改ざんが困難で取引の透明性が高いというブロックチェーン技術を活用すれば、このような問題の防止につながります。資産の所有者が自分の資産をNFT化することで、「偽造が不可能なデジタル証明書」が発行されるため、所有権や著作権を保護できます。

NFTを他の資産や現金と交換することはできませんが、購入したNFTは売却可能です。その場合は所有権が購入者に移転し、すべての情報がブロックチェーン上に記録されます。これにより、取引の透明性が飛躍的に向上することが期待されています。

アートから融資、不動産、ゲームまで　多様な領域に活用が拡大

NFTは目新しい技術ではなく、数年前から仮想ゲーム内のアイテムの売買などに利用されていました。近年はNFTの唯一無二の価値を生むという特徴が注目を浴び、アートや宝石、車、不動産から音楽、映像、書籍、ブランド商品、イベントのチケット、会員権、融資に至るまで、多様な領域に広がっています。

所有権や著作権を簡単に証明・保護できるというNFTの特徴は「デジタルコンテンツ時代の救世主」ともいわれており、デジタルクリエイター間でもNFTの利用が広がっています。特に普及が進んでいるアート分野では、「NFTアート」と呼ばれるデジタル作品が続々と生まれ、アート界に新風を吹き込んでいます。

2021年3月に英老舗オークションハウスのクリスティーズのオークションにおいて、6,930万ドル（約77億 4,815万円）で落札された米デジタルアーティストの巨匠マイク・ヴィンケルマンの作品のように、伝統的なアート作品顔負けの高値で取引されているものも多数あります。ちなみに、この作品はヴィンケルマンがビープル（Beeple）なる異名で発表した『毎日：最初の5000日（Everydays: the First 5000 Days）』で、自身の13年間にわたる5,000点の作品をデジタルコラージュに仕上げたものです。

NFTはどこで売買できる？日本でも初の取引所開設

NFTはNFTマーケットプレイスと呼ばれる取引所で取引され、世界中どこからでも売買できます。世界最大級の取引所であるOpenSea（オープンシー）やRaribel（ラリブル）、SuperRare（スーパーレア）などが人気ですが、日本語や日本円に対応していない取引所もあるため、事前にチェックが必要です。

OpenSeaやnanakusaはイーサリアム（ETH）のほか、ポリゴン（Polygon/MATIC）というブロックチェーンにも対応しています。ポリゴンはイーサリアムの弱点であるスケーラビリティ問題やガス代の高騰問題の解決策として注目されているブロックチェーンで、イーサリアムと互換性があります。

2021年3月には日本初のNFTマーケットプレイスnanakusa（ナナクサ）のべータ版がローンチされたほか、NFTと暗号資産でゲームのアイテムを売買できるCoincheck（コインチェック） NFTのべータ版がローンチされるなど、国内のNFT市場も拡大しつつあります。

将来性のカギを握るのは？

NFTの将来性が気になるところですが、さまざまな領域で実用化が急速に進んでいるとはいえ、既存の資産取引に比べると市場規模はまだ成長段階にあるといえます。

信頼性の高いNFTマーケットプレイスの存在や、資産価値の高いデジタルコンテンツの充実など、いかにしてNFTがより多くの消費者にアピールできるかが、今後の発展のカギを握るでしょう。

それと同時に、現物資産の売買などNFTの特性を生かしたビジネスや個人間の取引を拡大させることで、さらに将来性が期待できる領域に成長するのではないでしょうか。

NFT購入の注意点

仮想通貨同様、NFTの売買により発生した利益は雑所得に区分されるため、基本的に課税対象になります。ただし、継続的な転売や営利目的など取引の内容によって区分が異なる場合があるため、確定申告の際は税務署や専門家に相談するとよいでしょう。

また、仮想通貨バブルに便乗して投資家から巨額の資金を集めたICO詐欺のような犯罪が、NFTブームで再発する懸念もあります。NFTを購入する際は、そのようなリスクにも留意するべきです。

ロイターの分析データによると、2021年上半期のNFT市場規模は25億ドル（約2,794億4,462万円）と前年同期の18倍以上に成長しました。今後も、多様多種な領域に浸透する可能性が期待されています。Wealth Roadでは大きな可能性を秘めた領域として、引き続きNFT市場の動向をレポートします。

※上記は参考情報であり、特定企業の株式や暗号資産などの売買及び投資を推奨するものではありません。