原油ショックにもかかわらず、経済・市場シグナルは安定を保っている

※インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が提供するコンテンツです。

〔要旨〕

• 地政学的リスク：中東紛争と石油供給の混乱が市場を圧迫し、投資化心理を試す局面になっている
• 指標は依然として安定：クレジット・スプレッド、インフレ期待、利下げの想定はより厳しい状況になりつつあるが、まだ警告シグナルを発しているわけではない
• 過剰反応への注意：歴史的に市場は紛争後に回復してきた。忍耐強く選択的にヘッジを行うことが、高まるリスクの管理に役立つ可能性がある

明確な警告サインはまだ見られていない

注目の日程

ジョン・メイナード・ケインズは、「事実が変われば、私は考えを変えます。あなたはどうしますか？」と述べたとされています。彼が実際にそう言ったという証拠はありませんが、ケインズは考えを変えることを恐れない人物でした。実際、英国議会が6人の経済学者に意見を求めると、常に7つの答えが返ってくる—そのうち2つはジョン・メイナード・ケインズのものだ、という古くからのジョークがありました。

世界経済の「事実」は、変化しつつあります。同時に、投資家を悩ませている問題について、私から2つの異なる回答を示したくはありません。問題は、イランとの紛争が世界経済とシクリカル資産に対する私の楽観的な見方を変えさせるかどうかという問いに対する答えが、私の望む以上に、トランプ政権やイスラエル、そしてイランの判断に依存しているという点です。

では、どのような事実が変わったのでしょうか？

ホルムズ海峡は事実上閉鎖されています¹。世界の石油の約20%がこの海峡を通過しています²。直接的な攻撃による影響に加え、直ちに出荷できなくなったことで残りの貯蔵容量に限りがあることから、湾岸諸国による生産は大幅に減少しています³。戦略石油備蓄が利用可能であることは助けにはなりますが、それも限られた期間にすぎません。その計算は単純です。

• 世界は1日あたり約1億バレルの石油を消費しています⁴。
• ホルムズ海峡の閉鎖により、現在1日あたり約2,000万バレルが供給できなくなっています⁵。
• 政府が管理する戦略石油備蓄量は約12億バレルに相当します⁶。
• 12億÷2,000万＝60。

つまり、戦略備蓄の総量は、不足分の供給の約60日分を賄える規模となります。さらに問題を複雑にしているのは、国際エネルギー機関が最近4億バレルの放出を発表したことを踏まえると⁷、より適切な数字は20日かもしれないということです。トランプ政権はまた、石油価格の高騰を抑える取り組みの一環として、米国内の港湾間での貨物輸送に米国製船舶の使用を義務付けるジョーンズ法の一時的な適用免除を計画しています⁸。これは多少の助けとなる可能性はありますが、現在の問題の根本的な解決策にはなりません。紛争が20日から60日を超えて続くかどうかは誰にもわかりません。もしそうなれば、「事実」は本当に変わります。そのシナリオでは、紛争開始までは順調だった⁹、2026年の私たちの中核的な見通し―シクリカル資産が市場全体をアウトパフォームし、米ドルが下落―が、深刻な試練に直面することになるでしょう。

明確な警告サインはまだ見られていない

ここで、私の2つ目の答えに移ります。

まず、ほとんどの投資家の投資期間というのは、今回の紛争で想定される継続期間よりもはるかに長い可能性が高い、というのが出発点となります。また、紛争に入る前の経済的背景がおおむね健全だった場合、地政学的ストレスがピークに達した後の1年間、市場は歴史的にそれなりに好調なパフォーマンスを示してきたことも認識する必要があります¹⁰。さらに、私たちが選好する指標を率直に点検する必要があります。それらはより厳しい状況になりつつありますが、まだ明確な警告サインを発しているわけではありません。

• クレジット・スプレッドはやや拡大しましたが、過去の水準からみると依然としてタイトとなっています¹¹。
• インフレ期待は上昇し、5年ブレークイーブンは現在2.65%を上回っていますが、これはまだ相対的な物価安定と呼べるレンジ内にあります¹²。
• 市場は依然として、米連邦準備理事会（FRB）による年内2～3回の利下げを織り込んでいます¹³。
• 原油のフォワードカーブは調整され、6カ月先および12カ月先の価格は上昇しましたが、依然として現在のスポット価格を下回っています¹⁴。
• 米ドルは上昇しましたが、2025年初の水準を依然として大きく下回っています¹⁵。

これらはいずれも、現在の状況を美化するものではなく、市場が、「紛争がいつ終わってもおかしくない」ことを認識していることを示すものです。私は自身の行動バイアスを抑え、劇的な行動を取らないようにしたいと考えています。私たちは楽観的見方を維持しつつ、シクリカル資産に対するリスクが高まっていることを認識しています。適切な場面で、ヘッジをご検討ください。

注目の日程

• 1.出所：CNBC、”Strait of Hormuz must remain closed as ‘tool to pressure enemy,’ Iran’s new supreme leader says”、2026年3月12日
• 2.出所：国際エネルギー機関、2026年2月28日
• 3.出所：テレグラフ、”Gulf states throttle oil flows as crippling shutdowns loom”、2026年3月
• 4.出所：国際エネルギー機関、2026年2月28日
• 5.出所：国際エネルギー機関、2026年2月28日
• 6.出所：国際エネルギー機関、2026年2月28日
• 7.出所：ウォール・ストリート・ジャーナル、”IEA Will Launch Largest-Ever Oil Release From Global Strategic Reserves”、2026年3月11日
• 8.出所：CBSニュース、”Trump weighs Jones Act waiver amid rising fuel prices, White House says”、2026年3月12日
• 9.出所：ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、イラン紛争開始時点（2026年2月28日）のS&P500シクリカル・セクター指数（+5.83%）およびS&P500種指数（+0.67%）の年初来リターンに基づく。米ドル指数は年初からイラン紛争開始までに0.73%下落。米ドル指数は、貿易加重通貨バスケットに対する米ドルの価値を測定
• 10.出所：経済政策不確実性、2024年12月31日、カルダラ・イアコヴィエッロ地政学リスク指数は、シカゴ・トリビューン、デイリー・テレグラフ、フィナンシャル・タイムズ、グローブ・アンド・メール、ガーディアン、ロサンゼルス・タイムズ、ニューヨーク・タイムズ、USAトゥデイ、ウォール・ストリート・ジャーナル、ワシントン・ポストの10紙の電子アーカイブにおける自動テキスト検索結果を反映したもの。カルダラ・イアコヴィエッロは、各紙に掲載された、負の影響をもたらす地政学的イベントに関連する各月の記事数を（ニュース記事総数に占める割合として）カウントし、指数を算出。各紛争と、地政学リスク指数のピークから12か月後のリターンは以下の通り：1962年のキューバ危機（35.3%）、1967年の第3次中東戦争（6日戦争）（13.3%）、1973年の第4次中東戦争（ヨム・キプール戦争）（-28.8%）、 1979-1989年のアフガニスタン戦争（8.2%）、1982年のフォークランド紛争（49.1%）、1990 年のイラクによるクウェート侵攻（26.9%）、 1991年の湾岸戦争（22.6%）、2001年の 9.11同時多発テロ（-20.4%）、2003年の米国によるイラク攻撃（35.0%）、2022年のロシアによるウクライナ侵攻（-6.7%）、2023年のイスラエル・パレスチナ紛争（34.1%）。指数に直接投資することはできません。過去のパフォーマンスは将来の成果を保証するものではありません。
• 11.出所：ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、ブルームバーグ米国社債指数のオプション調整後スプレッドに基づく
• 12.出所：ブルームバーグL.P.、2026年2月28日、米国5年物国債インフレブレークイーブン金利に基づく。ブレークイーブンインフレ率は、一般的な国債利回り（名目）と同じ満期の物価連動国債（TIPS）の利回りの比較により算出される、市場が導き出す将来の予想インフレ率
• 13.出所：ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、フェドファンド・インプライドレート（理論先物金利）に基づく
• 14.出所：ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、米国ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油のフォワードカーブに基づく
• 15.出所：ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、貿易加重通貨バスケットに対する米ドルの価値を測定する、米ドル指数に基づく。米ドル指数は年初からイラン紛争開始までに0.73%下落

ブライアン ・レヴィット
チーフ・グローバル・マーケット・ストラテジスト

ご利用上のご注意
当資料は情報提供を目的として、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社（以下、「当社」）が当社グループの運用プロフェッショナルが日本語で作成したものあるいは、英文で作成した資料を抄訳し、要旨の追加などを含む編集を行ったものであり、法令に基づく開示書類でも金融商品取引契約の締結の勧誘資料でもありません。抄訳には正確を期していますが、必ずしも完全性を当社が保証するものではありません。また、抄訳において、原資料の趣旨を必ずしもすべて反映した内容になっていない場合があります。また、当資料は信頼できる情報に基づいて作成されたものですが、その情報の確実性あるいは完結性を表明するものではありません。当資料に記載されている内容は既に変更されている場合があり、また、予告なく変更される場合があります。当資料には将来の市場の見通し等に関する記述が含まれている場合がありますが、それらは資料作成時における作成者の見解であり、将来の動向や成果を保証するものではありません。また、当資料に示す見解は、インベスコの他の運用チームの見解と異なる場合があります。過去のパフォーマンスや動向は将来の収益や成果を保証するものではありません。当社の事前の承認なく、当資料の一部または全部を使用、複製、転用、配布等することを禁じます。

MC2026-033